2023年2月14日
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【最新版】2019年夏頃発行予定、『2019 ASME Boiler＆Pressure Vessel Code』ご予約受付開始！！
| 【最新版】2019年夏頃発行予定、『2019 ASME Boiler＆Pressure Vessel Code』ご予約受付開始！！ | |
| ～日本規格協会はASMEに認められている正式な日本販売代理店です～ 規格を専門に扱い70年以上の歴史を持つ当協会は、 ASMEの旧来からのビジネスパートナーであり、 ASMEにより正式に認められている日本の販売代理店です。 | |
| ～「2019 ASME Boiler＆Pressure Vessel Code(BPVC)」とは？～ ASME BPVCは、 ボイラ、 圧力容器及び原子力発電所用機器の設計、 製造及び建設中の検査を総括管理するための安全規則を定めるものです。 1914年の発行以来、 その一部または全体がアメリカ合衆国における50の州、 また多くの市町村等、 そしてカナダの全州で採用されていますが、 アメリカ、 カナダ国内のみならず、 世界中で広く活用されており、 国際的に広く認められている基準です。 ASME BPVCは、 1,000名近くの技術者による「ASME BPVC委員会」によって、 常に現在有効な内容として維持されています。 同委員会は定期的なミーティングを行い、 解釈、 改訂及び新しい規則の要求を議論し、 材料、 構造、 製作方法、 検査、 認証及び超過圧力に対する防護といったことを含めた技術的な革新等について検討しています。 ～日本規格協会から2019 ASME BPVCをご購入いただいた際の特典～ 特典１．邦訳版を特別割引にてご提供(15%割引)！ ご利用頻度の高いSec.5、 Sec.8-1、 Sec.9の3点の日本語版の発行を予定しています。 当該Sectionの原文(2019年版)をご購入の場合、 特別割引価格(本体価格の15%割引)にてご提供いたします。 特典２．特別割引により改訂要点解説説明会にご優待！ 当協会主催にて開催予定の「改訂要点解説説明会」に、 特別割引にてご優待いたします。 また併せて、 各開催の1日目に「PEDの基本要求事項」と「圧力容器と規格」に関する初心者向け勉強会を開催致しますので、 ぜひご参加ください。 東京開催：2019年11月25日(月)～26日(火) 大阪開催：2019年11月28日(木)～29日(金) 特典３．2019年版改訂要点資料(日本語版)をご提供！ ASMEより入手した、 2019年版ASME BPVCの改訂要点資料の邦訳版をご提供いたします。 ▼商品情報 『2019 ASME Boiler＆Pressure Vessel Code』（掲載画像は、 「2019 ASME BPVC Section1」の表紙です。 ）
 ↓↓こちらのJSA Webdeskからも詳細をご確認いただけます。 ↓↓ https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11S0260/getSearchAllListByLink?large_cls_cd=022&middle_cls_cd=003 ▼『2019 ASME Boiler＆Pressure Vessel Code』のご注文はこちら https://webdesk.jsa.or.jp/common/W10K0010/?post_type=book_common&page_id=b_j_top_riyou_asme1 (担当部門：出版情報ユニット 販売サービスチーム TEL 03-4231-8550、 MAIL csd@jsa.or.jp) ▼改訂要点解説説明会情報 当該説明会の詳細が決まり次第、 JSA Webdeskにて順次情報公開いたします。 https://webdesk.jsa.or.jp/seminar/W12M1000/
(担当部門：研修ユニット 研修事業チーム TEL 03-4231-8570、 MAIL etd@jsa.or.jp)
 日本規格協会は、 1945年12月に 「工業標準化及び規格統一に関する普及並びに啓発等を図り、 技術の向上、 生産の能率化に貢献すること」を目的に設立されました。 「標準化ナショナルセンター」である当協会では、 JISの開発、 JSA規格の開発、 国際規格ISO、 IECの開発、 JIS規格票の発行と販売、 国際規格・海外規格の頒布、 年間約100種類に及ぶ多彩なセミナーの提供、 ISO 9000、 ISO 14000をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、 各種サービスに関する認証、 マネジメントシステム審査員などの資格登録、 品質管理検定（QC検定）等の事業に取り組んでおります。 2019年4月1日、 標準化活動のグローバル化をより一層推進するため、 規格開発部門と認証部門を分離するなどの体制整備を行い、 一般財団法人日本規格協会、 日本規格協会ソリューションズ株式会社、 一般財団法人日本要員認証協会の三法人から成る「日本規格協会グループ」として、 事業を開始しました。 | |
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