2023年1月28日
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「NIKKEI B to Bデジタルマーケティングアワード」を新設
| 「NIKKEI B to Bデジタルマーケティングアワード」を新設 | |
| デジタルマーケティングの最先端事例を表彰 | |
| 日本経済新聞社（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：岡田直敏）は、 企業向け（ B to B ）取引に関するデジタルマーケティング活動の優れた取り組みを表彰する「NIKKEI B to B デジタルマーケティングアワード」を新設します。 デジタル技術でビジネスの質を高める「デジタルトランスフォーメーション（DX）」が急速に広がるなか、 デジタルマーケティングの巧拙が企業経営に大きな影響を与えるようになりました。 優れた取り組みを募集、 表彰することで、 企業のデジタルマーケティングの推進を支援します。 また、 エントリー締め切りまでの間、 審査委員による分科会を開催するなどして、 新しい時代のBtoBマーケティングの方向性を探ります。 | |
| ＜概要＞ 対象：2020年９月末までに、 実施されたデジタルマーケティング施策 応募資格：当該の施策を実施した企業・団体等の各部門 応募期間：6月25日（木）～９月30日（水） 審査委員：内田和成 氏 審査委員長、 早稲田大学 大学院 経営管理研究科 （ビジネススクール）教授 音部大輔 氏 株式会社クー・マーケティング・カンパニー 代表取締役 庭山一郎 氏 シンフォニーマーケティング株式会社 代表取締役 上島千鶴 氏 株式会社Nexal 代表取締役 後藤 洋 氏 トライベック・ストラテジー株式会社 代表取締役社長 発表：11月下旬の日本経済新聞日経産業新聞、 日経ＭＪ紙面上を予定 表彰式：11月26日（木）（オンラインでのライブ配信を予定） 詳細・応募方法：< https://ps.nikkei.co.jp/b2baward/> 日本経済新聞社について 日本経済新聞社は1876年以来、 140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。 約1500人の記者が日々、 ニュースを取材・執筆しています。 主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約223万部、 2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は83万で、 有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。 本件に対する問い合わせ 日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)
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