2023年2月14日
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テレワーク・コスト減・利益増・DXを一気に実現する経営戦略がわかる！「売上が上がるバックオフィス最適化マップ」をクロスメディア出版より発刊
| テレワーク・コスト減・利益増・DXを一気に実現する経営戦略がわかる！「売上が上がるバックオフィス最適化マップ」をクロスメディア出版より発刊 | |
| ~IT顧問人材の育成とIT活用の専門家のネットワークを形成するIT顧問化協会発のビジネス書~ | |
| 一般社団法人IT顧問化協会（eCIO(R)）（東京都中央区 代表理事：本間卓哉 以下当協会）は、 テレワーク・コスト減・利益増・DX（デジタルトランスフォーメーション）を一気に実現する経営戦略が学べるビジネス書「売上が上がるバックオフィス最適化マップ」（クロスメディア出版）を2020年7月2日に発刊します。
 ■「売上が上がるバックオフィス最適化マップ」発刊の経緯 当協会では2015年より、 経営にITを活かし企業利益を上げる架け橋となるIT顧問人材を育成し、 IT活用の専門家ネットワークを形成しています。 そしてネットワークを活用しながら、 中立的な立場で企業に最適なIT活用を促し、 企業の売上と生産性向の実現に取り組んでいます。 近年ではITによるバックオフィス最適化を考える企業が増えている一方、 ITサービスの導入などに苦戦するケースを当協会では多く見てきています。 特に導入目標を掲げたものの上手くいかない事例が増加している傾向にあります。 具体的な例をあげると、 IT導入前に「ITサービスの導入による、 人間が手作業で行ってきた事務作業の省力化・自動化」や「グループウェアやチャットツールによる、 情報共有やコミュニケーションの活性化」といった目標を多くの企業は設定します。 しかし、 運用ルールやガイドラインを決めずに導入し、 「業務フローが追いつかない」「運用ルールが定まらず効率の悪い使い方をしている」「手作業の方が楽だ」といった残念な結果がうまれてしまうといったケースです。 さらに、 新型コロナウイルス感染症の世界的な流行などを受けて、 多くの会社では仕組みやツールが整っていない状態であっても、 ペーパーレス化、 テレワーク体制の強化を始めとしたデジタルトランスフォーメーションを余儀なくされ、 こうした問題は経営戦略上でも「喫緊の課題」となってきました。 今回出版する書籍では、 バックオフィスを担当する総務・経理部門といった各部署の問題ではなく、 会社全体の業務(バックオフィス)の最適化方法を「経営戦略」としてどう捉えるべきかを伝えています。 ■「売上が上がるバックオフィス最適化マップ」概要
■ 著者：本間卓哉（一般社団法人IT顧問化協会 代表理事）コメント | |
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