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【越境ECからwithコロナ施策まで】インバウンド・海外マーケティングを学べるWEBセミナーがスタート

【越境ECからwithコロナ施策まで】インバウンド・海外マーケティングを学べるWEBセミナーがスタート
アジア地域No.1規模の“日本好き”コミュニティサイト『FUN! JAPAN』を運営する株式会社Fun Japan Communications(本社:東京都港区、 代表取締役社長:藤井大輔、 以下Fun Japan Communications)が、 新型コロナウイルスの影響と昨今のリモートワーク推奨企業の増加に対応し、 インターネット環境さえあればどこからでも参加いただけるWEBセミナーを開催しています。 移動不要で、 最新のインバウンド情報や越境ECサービス情報を知ることができると好評です。
台湾・香港・ASEAN対象国を含むアジア各国の消費動向や今後の海外展開、 インバウンドビジネスの「今」を知って、 今すぐ準備をはじめましょう!
FUN! JAPANはアジア最大級のコミュニティサイト
「FUN! JAPAN」は、 台湾・香港・ASEAN対象国を含むアジア7カ国と英語圏に展開、 サイト会員数約125万人(2020年7月現在)を超えるアジア最大級のコミュニティサイトです。

「FUN! JAPAN」の会員の特徴は“日本好き” の現地消費者であること。 その強みを活かし、 これまで現地消費者へのアンケート調査や情報発信、 インバウンド客の誘致、 さらにはWeb上での予約決済など、 ”ユーザーの消費行動を誘発”する仕組みを構築することで、 海外展開やインバウンドを推進する自治体・企業に向けたサービスをご提供してまいりました。


WEB セミナーの講演内容・対象者は?
Fun Japan Communicationsは、 2020年5月29日(金)の第一回目のセミナーを皮切りに、 4回に渡ってWEBセミナーを開催いたしました。

第1回のセミナーのテーマは「日本好き外国人コミュニティを持つFUN!JAPANならではの越境EC活用法Vol.1」

5月29日(金)17:00~18:00開催のセミナーでは、 FUN! JAPANが展開する海外会員のコミュニティを活用したデジタルマーケティングの全体像と、 最近注目を集めている越境ECの利用者数の増加や、 実際にFUN! JAPANで行っている越境ECサービスでの販売事例について、 代表取締役社長である藤井大輔自らがお話させていただきました。

セミナー終盤の17:45-18:00の15分間では質疑応答も実施。 会議ツールのチャット上で、 様々な質問が飛び交いました。

日本の観光ビジネスに着目してみますと、 新型コロナウイルスの影響により2020年4月の訪日外国人旅行者数は、 前年の292万人から99.9%減となる2900人となりました。
しかし、 FUN! JAPAN会員をはじめ、 対象国ユーザーに目を向けて見ますと、 日本企業の商品や活動がSNSで話題になり、 日本生まれのブランドの新店が現地にオープンし行列ができるなど、 日本への関心は依然として高く、 ユーザーは現地にいながらにして日本を楽しめる仕組みを求めていることがわかります。

WEBセミナーでは、 長期化が予想されるWithコロナ時代を見据え、 FUN! JAPANで実践している、 外国人消費を持続的に獲得する施策についてお話いたします。


本セミナー対象者
・訪日プロモーション事業者が、 どのようにウイルスの影響に対処しているのか気になる方
・訪日インバウンド/海外マーケティング担当 者や、 事業の海外展開を検討中の方
・顧客にインバウンドマーケティング/海外マーケティングを提案する立場で、 ソリューションを探している方

興味を持たれた方は、 ぜひ次回のセミナーにご参加ください。


今後の WEB セミナーのお知らせについてはこちら
https://fj-com.co.jp/seminar/
FUN! JAPANのその他のサービスについてはこちら
■アジア向けマーケティングサービスについて:
http://fj-com.co.jp/asia-biz/
■イニシャルコストゼロ 完全成果報酬型サービス」:
http://fj-com.co.jp/information/2020/05/2531/
 

[Fun Japan Communicationsについて]
アジア地域No.1規模の"日本好き"コミュニティ『FUN! JAPAN』を運営(2019年12月時点のWebサイト月間ユニーク訪問数270万人、 Facebookファン数467万人)。 現地消費者目線で多国展開する『FUN! JAPAN』の圧倒的メディア力と、 そこで蓄積されたデータ、 さらには消費者との直接的な繋がりを基にデジタルとリアルの施策を組み合わせ、 100社以上のお客様に対して訪日や海外商品の売上拡大をサポートしています。

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