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タブレット端末をかざすだけでカラダの健康状態が分かる「健康年齢(R)OCR サービス」を提供開始

タブレット端末をかざすだけでカラダの健康状態が分かる「健康年齢(R)OCR サービス」を提供開始
ノーリツ鋼機株式会社のグループ子会社である株式会社日本医療データセンター(本社:東京都港区、 代表取締役社長:上沢 仁、 以下JMDC)とキヤノンマーケティングジャパン株式会社(本社:東京都港区、 代表取締役社長:坂田正弘、 以下キヤノンMJ)は、 「健康年齢(R)OCR サービス」を共同開発し10月5日より提供を開始します。
 

画面イメージ
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このたび、 JMDC とキヤノンMJ が共同開発した「健康年齢(R)OCR サービス」※1は、 第一生険株式会社(本社:東京都千代田区、 代表取締役社長:稲垣精二)がお客さまの健康寿命延伸やQOL 向上を目的に展開する健康増進アプリ「健康第一」に、 「MY 健診アドバイス」として新たに採用されました。 ※3

 「MY 健診アドバイス」は、 健康診断の検査値だけではわかりにくい健康状態をタブレット端末上に一目でわかりやすく表示するサービスです。 お客さまがタブレット端末のカメラを健康診断書にかざすだけで必要な項目の検査値を自動で抽出しOCR 解析を行って一覧にします。 これを、 JMDC が開発した統計モデルに照らし合わせ、 健康状態の解析結果をすぐにタブレット端末上に表示します。 カラダの年齢「健康年齢」と“ 生活習慣病予備軍”、 “ 隠れメタボ”、 “ 健康体” などの9段階の「健康タイプ」、 さらに健康状態に応じてわかりやすい改善の指標と健康アドバイスも表示されるため、 利用者は、 日々、 楽しみながら健康増進に取り組むことが可能です。

  JMDC は、 160万人の健診データやレセプトデータを基に解析し開発された統計モデルにより、 カラダの年齢を表す独自の健康指標「健康年齢(R)」※2を活用しました。 さらに、 このデータを解することで、 自身の健康状態にあった健康アドバイス、 健康タイプを判定する仕組みも提供しています。 一方、 キヤノンMJ は、 今まで培ってきた非定型OCR の技術を活用し、 タブレット端末のカメラをかざすだけで様々な様式の健康診断書から検査値を抽出し解析する機能とデータ連携をしてタブレット端末上に表示させるシステムを構築しました。
 
 今後、 キヤノンMJは、 長年培ってきたOCRの技術とAIやIOTなどの新しい技術を組み合わせたソリューションを金融、 製造、 流通など各業種の業務にあわせたソリューションを展開していきます。 一方、 JMDCは、 医療ビッグデータを活用した生活習慣病予防や健康増進に資するサービス開発により健康社会の実現に貢献していきます。

※1 「健康年齢(R)OCRサービス」とは、 第一生命が主催する「InsTechオープンイノベーションビジネスコンテス ト」で最優秀賞を受賞した「健康年齢(R)とかざしOCRを活用したサービス」と同様のサービスでキヤノンMJと共同開発したサービス名です。 サービスには株式会社アイエスピーの「かざしOCRライブラリ」を採用しています。

※2 「健康年齢(R)」は、 株式会社日本医療データセンターの登録商標です。 本アプリ内サービスで使用する健康年齢は、 当アプリ独自の方法により算出しているため、 株式会社日本医療データセンターの健康年齢と算出基準が異なります。 https://kenko-nenrei.jp/

※3 「MY健診アドバイス」は、 10月5日に第一生命の健康増進アプリ「健康第一」からダウンロードが可能となります。 第一生命ニュースリリース  http://www.dai-ichi-life.co.jp/company/news/pdf/2017_037.pdf

● 報道関係者のお問い合わせ先:
株式会社 日本医療データセンター 経営管理部 広報担当 03-5733-5010(直通)
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 広報部 パブリックリレーションズグループ 03-6719-9093(直通)
● 日本医療データセンター : https://www.jmdc.co.jp/
● キヤノン金融ソリューションサイト:canon.jp/fss
● 報道関係者用ホームページ:canon.jp/e-pr

■ 株式会社日本医療データセンターについて
業界のパイオニアとして2002年に設立。 独自の匿名化処理技術とデータ分析集計技術を有します。 1億6,000万件以上のレセプトデータと1,000万件以上の健診データ(2017年2月時点)の分析に基づく保険者の保健事業支援、 医薬品の安全性評価や医療経済分析などの情報サービスを展開しています。 また、 健康度の単一指標(健康年齢(R))や健康増進を目的としたWebサービス(Pep Up)など、 医療データと解析力で健康社会の実現に取り組んでいます。

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