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【テレワークでも】フィットネスアプリで若手社員の運動習慣づくりを実現

【テレワークでも】フィットネスアプリで若手社員の運動習慣づくりを実現
6年連続「健康経営銘柄」に選定された株式会社大和証券グループ本社のBeatFit導入事例をご紹介
株式会社BeatFit(代表取締役CEO:本田 雄一、 本社:東京都渋谷区)の運営する法人向け運動支援サービスBeatFit For Business( https://www.beatfit.jp/b2b/ )が、 大和証券グループ本社の健康経営を推進する取り組みの一環として大和証券グループ健康保険組合に導入され、 従業員の運動習慣作りに貢献しています。

大和証券グループで「BeatFit For Business」を導入したきっかけや、 導入後の成果についてインタビュー形式で掲載いたしました。

6年連続「健康経営銘柄」に選定 次の一手は若手社員の運動習慣づくり
株式会社大和証券グループ本社導入事例インタビュー: https://beatfit.jp/daiwa/

■導入の背景
・2016年から従業員の運動を支援する様々な取り組みを行ってきた
・その中で、 若手社員の参加率が低いという課題を抱えていた
・音声コーチアプリを活用することで、 多様なエクササイズニーズに応えられることを期待した

同社は2008年から健康経営推進体制を強化し、 2015年に始まった「健康経営銘柄」に6年連続で選定されている企業です。 課題認識や取り組みの評価・改善を行い、 健康経営のPDCAサイクルを回し続けている中で、 若手社員の健康意識の向上に課題を持っていました。 実際に20代・30代の肥満が進んでいるというデータもあり、 対策の必要性を感じていたそうです。

■導入時に決め手となったポイント
・時間や場所に制限されず、 アプリで手軽に運動を支援できる
・ダイエットやボディメイクなど目的に応じてメニューを選べるので若者にも支持されそう
・インストラクターがガイドするのでモチベーションが高まる
・利用状況の集計データを閲覧・分析できる

BeatFitでは、 若年層を含め老若男女の多様なニーズに応えるコンテンツを配信しており、 多くの支店がある同社でも時間や場所の制限がなく、 手軽にアプリで運動支援できる点を評価いただきました。 インストラクターの存在や運動データの分析ツールも導入を後押ししたそうです。

さらに、 コロナウイルス感染拡大による4月の緊急事態宣言以降は、 在宅勤務の導入で運動不足の問題が顕在化し、 従業員のBeatFit利用者数や利用頻度が大幅に増加しています。 社内の利用率も20%を超え、 費用対効果の観点でも満足いただいております。


【法人向けサービス概要】
BeatFit For Business 従業員の運動習慣をアプリで支援
https://www.beatfit.jp/b2b/

・ジャンルはウォーキング・ランニングから筋トレ・ヨガ・マインドフルネスまで
・目的やレベルも多様なニーズに応える600以上のコンテンツを配信
・アプリでいつでもどこでも、 音声コーチの指導で効果的で楽しいエクササイズ
・利用状況は管理者用データ分析ツールで閲覧が可能
・部署対抗チャレンジやオンライン社内運動会などの企画も開催も可能


▼サービス紹介動画

 

▼アプリの体験はこちらから
・iPhoneの方  : https://apps.apple.com/jp/app/id1346631395
・Androidの方  : https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.beatfit

■会社概要
「世の中から不健康を無くす」をビジョンに掲げ、 ”健康”という大切な資産を、 楽しく、 スマートに管理できる仕組みを実現することで、 ココロもカラダも元気な社会の実現を目指します。

名称  株式会社BeatFit
所在地 東京都渋谷区
設立日 2018年1月9日
資本金 312,395,012円(資本準備金を含む)
URL      https://www.beatfit.jp/

プレスリリース素材ダウンロード

https://prtimes.jp/im/action.php?run=html&page=releaseimage&company_id=32515&release_id=27

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